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民主党 外国人参政権政府提案を指示

いよいよ民主党が本腰を入れ、18日召集の通常国会での政府提案の提出の具体的指示が出た。
亀井静郵政改革・金融担当相が反対の意思を示しており、党内の一部とその国民新党の反対の意見調整が本格化する模様である。

国人参政権法案で政府提案の検討を指示 官房長官が総務相に [産経ニュース 2010年1月9日]

「永住外国人に地方参政権を付与する法案で、平野博文官房長官が原口一博総務相に、政府提案で通常国会に提出できるよう検討を指示していたことが9日分かった。民主党の小沢一郎幹事長も政府提案を主張しているが、党内の一部や連立与党の国民新党が反対のため今後、政府与党内で調整が本格化しそうだ。民主党の山岡賢次国対委員長も同日、鳥取市内の講演で「(同法案を)この国会で政府が提出し必ず成立させる決意で臨んでいる」と、今国会成立に意欲を示した。」(同ニュースより)

当然、外国人参政権付与に対して多くの地方議会や団体で違和感、反感をもたれて居り、反対採択を上げるケースも増えている状況である。

外国人参政権、14県議会が反対 「保守」掲げ自民主導 [朝日.com 2010年1月8日]

マニフェストからも削除し、マスコミ管制による報道制限で国民に知られる事を最小限に抑え、短期間に成立を図ろうとする不意打ちを与える姿勢には問題が有り、反感が大きい。
この法案を知る国民で反対は9割を越すと言われている。

何故このように明確な発表も直前までせず、急いで議論を尽くさずに違憲の法案成立を図りたいとするかの意図は明確である。
鳩山政権交代後の支持率低下、次期ポスト候補の小沢氏の資金問題、支持基盤確立を待たず危機迫る民主党の政権寿命は長くは持たず、存命中短期決戦で総力を挙げ主要「日本解体法案」、人口侵略のインフラ法案を早期に、出来るだけ法案成立したいと考えているのである。
そして、2012年に韓国で成立すると予想される日本在住者にも適用され、拒否には財産没収も伴う強力な徴兵制が大きく影響していると云われており、日本での参政権取得後の永住資格・国籍等の法の変更を求める在日支持団体の発言力の大きい"日本国"政権与党の強権発動である。
政治、国政は誰の為のものであろうか。

外国人参政権「通常国会で必ず成立」 山岡氏 [産経ニュース 2009年1月9日]

「民主党の山岡賢次国会対策委員長は9日、鳥取市内で開かれた同党の川上義博参院議員の会合であいさつし、永住外国人に対する地方参政権(選挙権)付与法案について『この国会で政府必ず提出すると思う。私は国対委員長として、この国会で必ず上げる決意で臨んでいる』と述べ、18日召集の通常国会で成立させる考えを示した。
 山岡氏は「日本は一国至上主義でやってきたが、これからはそういうわけにはいかない。あらゆる国の人が結集するのが強い。合衆国みたいにしないと日本の明日はない」と述べた。」(同ニュースより)

山岡氏は法案成立の為の強い意思を表明し、「あらゆる国の人が結集するのが強い。合衆国みたいにしないと日本の明日はない」とコメントしているが、これは反日特亜人の性向を考慮しない妄想である事は自明の理である。
日本に馴染みも親しみも持たない外国人が徒党を組み、侵略的な行為を繰り返す図式は現に多くの地域で見られる状況であり、日本国民に多くの災害、苦痛、死をもたらし、隷属を強いる状況が至近に成立する事は間違いない。
そして日本にはそのような勢力を助ける反日組織連合が既に存在しており、階層支配社会構造により国民の監視・管理が行なわれている。
多くの国民が実感できずとも、その状況については集団ストーカー犯罪に苦しむ者には見てきた現実として容易に理解される。

米国では容易に国籍が得られる状況ではなく、参政権も付与されて居らず、国に忠誠を尽くす事が求められている現実を全く踏まえていない発言で有り、山岡氏ら売国議員による人口侵略を促進する思想からの発言である事は言うに及ばない。

また、山岡氏は「政治とカネの問題をいくら議論しても、 国民生活は一向によくならない。先に国民生活を救済すべきだ」と小沢氏の政治資金疑惑についての”大”問題への、政治と政治倫理に対しての耳を疑うコメントを残している。
国政を担うべき存在としての感覚を持たない発言を繰り返す背後の思想は非常に危険である。
国防も国民の財産・生命を守るという概念の無い、国意の代表としての資格を持たない売国議員の横顔を有権者は深く記憶しなくてはならない。

これだけの問題を、テレビでは今朝も全く報道も議論もする様相を見せない。
マスコミの報道責任は非常に大きく、広く知られた時には既に遅しである。
国民には早期にこの問題を知らせ、徹底的に反対の意思表示、抗議活動を展開しなくてはならない。
地方外国人参政権付与は知れば廃案確実の売国法案である。

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テーマ : 時事ニュース
ジャンル : ニュース

tag : 集団ストーカー 情報操作 地方外国人参政権 日本解体法案

外国人参政権付与法案提出見送り

外国人参政権付与の問題が本日の政府・民主党首脳会議により、今臨時国会での提出が見送られた。

外国人参政権法案は「小沢氏に一任」 政府・民主党首脳会議 [産経ニュース 2009年11月11日]

「政府・民主党首脳会議が11日、首相官邸で開かれ、永住外国人への地方参政権付与法案の扱いについて、小沢一郎幹事長に一任することを決めた。同法案は今国会に提出されない見通しだ。」

[11日 政府民主党首脳会議: 同ニュースより転用]


民主党の山岡国会対策委員長の本国会の議員立法提出の意向に対して、国民新党代表の亀井郵政改革・金融担当大臣は民族間の問題として捉え、議論を尽くした国民的な合意の必要性から、議員立法のような簡易な法案提出としての見方に根本的な疑問を表明していた。
この法案提出には国民的な合意の形である政府提出であることが重要との本質論には、逆説的な意味での説得力がある。

小沢幹事長も党内外の少なからぬ反対、ネットの情報拡散、抗議活動等で盛り上がった国民の反対の意思表明により、法案採決の強行突破は不可能と見た結果である。
もし現状況での採決に至る手順により法案提出し、世論に波紋を投げた場合、今後の法案成立の道が閉ざされるばかりか、他の「日本解体」法案、闇法案の成立にも大きな影響となることを恐れたものと考えられる。
昨日(11月10日)の小沢幹事長の意見は言葉を選んでいるが、その厳しい実態を認識したものである。

外国人参政権法案、原則は政府提案で 民主・小沢氏 [産経ニュース 2009年11月10日]

「民主党の小沢一郎幹事長は10日昼、永住外国人に地方選挙権を与える法案について『外交政策が背景にある問題だから私が言うべき立場にないが、原則としてはやはり政府提案としてやる方がいい』と述べ、議員立法でなく政府提出が望ましいとの考えを示した。」(同ニュースより)

山岡国対委員長の保安提出に慎重な様子のニュースは昨日のNHKで、朝方に僅かな回数が放送されていたが、午後には皆無だった。
単に放送したという事実を示しただけであり、解説も何も無いという相変わらずの管制報道の手法である。
別に、リンゼイ・アン・ホーカーさん殺害の指名手配容疑者市橋達也の逮捕は過剰に報道されていたが、これもこの重要法案提出の行方や民主党幹部の資金疑惑、国会の要件をマスクするいつもの情報操作の報道工作と考えられる。

民主“外国人参政権”に慎重 [NHK 2009年11月10日]

091110_外国人参政権

「民主党では『この問題で、与党内の対応が割れれば、野党の攻撃材料になりかねない』などとして、来年の通常国会まで、時間をかけて議論すべきだという意見が強まっており、執行部は11日にも、この法案の取り扱いをめぐって協議を行うことにしています。」(同ニュースより)

この法案に限らず、政界に潜む闇勢力議員達は国民の認識、報道の展開の前に提出、採決を水面下で行う、一種の政治工作的手法により、国民の意に染まない各法案成立を狙うものである。
今回はネット上での情報拡散により事実が表面化しており、昨年の国籍法改正の様な手法はとれなかった。
その結果、闇法案成立の手法が如何に脆弱であり、水面下での工作を防止する事が可能であることが明白になった。
国民が覚醒し、この姑息な国民の目を盗んで成立させる動きを封ずる力が今後も求められる。
今回のような結果をもたらしたネットを中心とした情報拡散、意思表示の活動はより洗練された堅牢なシステム、組織的な動きや体制を構築する必要がある。
今後は寧ろ、法案提出事態の動きや状況を常時監視し、事前制止するような確実な力の結集を作り上げ、徐々に反日勢力とその目論見を撲滅して行くことが重要である。

過去の政治闘争以降、国民の政治への関与、抗議活動は沈静し、様々な反日工作活動、組織の浸食カルトの政界進出等により国民の政治への関心を削ぎ、投票率が低下、民意は政治と大きく乖離した状況に埋没してしまった。
しかし、気づけばひたひたと反日勢力による国土、国力浸食の体制が造りこまれ、人口侵略から属国化への道をひたすら歩んでいるかに見える状況である。
売国勢力が横溢する中、今後も闇法案成立の阻止は勿論のことであるが、より国体を強化する健全な政策の立ち上げへの意識に民意を変化させる動きが重要である。

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テーマ : 外国人参政権問題
ジャンル : 政治・経済

tag : 闇勢力 マスゴミ 日本解体法案 闇法案 地方外国人参政権

地方外国人参政権法案提出の動き

外国人参政権法案の提出を巡る動きが活発化している。
先の民主党の小沢氏の先の発言は来年の通常国会での法案提出の動きであるが、9月26日、公明党山口代表は、競うかのように秋の臨時国会での法案提出を予定していることを静岡の記者会見で発表した。

外国人参政権法案、臨時国会提出へ=公明代表 [NHKニュース 2009年9月26日]

小沢氏が韓日議連会長と会談 参政権付与「通常国会で目鼻」 [産経ニュース 2009年9月20日]

民主党は党内、連立政党間にも反対意見もあり、協議を要するとしているが、公明党は党内の議論を要せずに提案するとされている。

公明党は過去に再三法案を提出していたが、自民党の反対により、制止されていた経過がある。
自公連携の実質的無効でタガが外れた状況、民主党との共闘の模索による延命、先行による優位の為と、創価・公明党はなりふり構わぬ攻勢に出たようである。
これは巨視的に見れば民主党と創価・公明党の本来目的とする在日、韓国・朝鮮系の狙う国政の掌握のシナリオが色濃く反映されていることは周知のこと。
しかし、政党抗争の観点からすれば、民主党の政権与党の圧倒的優位からは敢えて創価・公明を民主党との共闘を選択する必要もないと考えるだろう。
創価・公明党の立場から与党政権に擦り寄る体質はここでも発揮されるが、民主党は様々な技を行使している。
創価・公明との共闘は命取りであることは理解しており、先の矢野元公明党委員長の国会招致のカードをチラつかせ脅した手法は未だに健在と見える展開で、凋落激しい創価学会の瓦解も視野に入れた、攻勢を見せる。

外国人参政権で有権者としての対策、方策を考慮しなければ参政権を得た勢力、今後流入する可能性のある外国人の票は自党への票に直接結びつかずに創価・公明党への活力となることは必至であることを理解しているだろう。
現在、行政、法曹、警察の現場でのシステムや集票システムも長期の政権に寄生して作り込まれた公明党、創価学会により固められている。
従って、昨今の民主党の動きはすり寄る公明党の共闘姿勢と鮮明になった創価学会崩壊の状況のバランスを見ながら、攻勢による方策、態勢強化を考慮した揺動と考えられる手法を駆使している。

創価・公明党は衆議院選での惨敗後も迷走をしていることは前稿で伝えたが、矢野元公明党委員長の存在、活動が上記の動きのキーポイントになり、如何にそのカードを行使するかは今後の要点になる。

手帳持ち去り事件での矢野氏の実質的な最高裁での敗訴しており、大きな痛手となっている。
また、この傾向を煽るかのように、矢野元公明党委員長に叙勲の動きが出てきたことも非常に大きなインパクトを与えた。
矢野元公明党委員長は9月1日に、先稿で紹介した元公明党議員による「手帳持ち去り」の訴訟は最高裁での事実上の勝訴の結果を受けた。
これは2005年5月に元公明党議員らが矢野元委員長宅で手帳を探し回り、100冊の極秘メモの手帳や資料が持ち去られたとされる事件である。
最高裁では、公明党議員の上告を受理せず、矢野氏の主張を認め手帳の返却と300万円の支払いを命じた2審東京高裁判決を支持した。
手帳持ち去りで矢野氏の勝訴確定 元公明議員に賠償命令

週刊文春2009年10月1日号に掲載の「THIS WEEK 政治」記事、民主党の矢野氏の叙勲の働きかけは上記シナリオに沿うものである。

「創価学会・公明党」に衝撃 矢野絢也氏に「叙勲」の動き [週刊文春 2009年10月1日号]

創価学会は敵対する者を「仏敵」として攻撃の対象としている。
これは過去に自民党、民主党、政敵、敵対者だけでなく、我々集団ストーカー被害者も同様に「仏敵」と呼ばれ、夥しい人数の信者を動員し、監視・尾行をし、「仏罰」と呼ばれる加害行為を実行している。
仏罰という表現により、信者は仏敵であるターゲットを攻撃することを合理化する思想を持つ。
矢野元委員長は創価学会を脱会し創価学会の問題についての活動をしている仏敵である。
民主等を含む旧野党は2回に渡り、旧野党である民主党、国民新党によるヒアリングを開催し、2回目のヒアリングでは東京高裁二審後の状況を詳細に説明していた。

民主党の政権与党としての存在の中での叙勲の働き掛けである。
「支持母体の創価学会が「仏敵」と攻撃してきた矢野絢也元委員長への叙勲を、民主党の有力議員が、内閣府に働きかけているのだ。」(文春の同記事より)

1996年に竹入義勝氏元公明党委員長が叙勲後、朝日新聞連載の回顧録中で創価学会と公明党の政教一致の実態を暴露していた。
今回の叙勲の動きは、凋落甚だしい創価学会にとり完全に命取りとなるだろう。
叙勲とその後予想される活動は創価学会の違法行為、犯罪事実によりその反社会性を社会に告発し、崩壊の道が確実なものとなるだろう。

週刊文春の記事には次のように上記判決にも触れ、創価学会が脱会した公明党幹部と法廷闘争し、敗北した事実を記述している。

「創価学会は二度までも、元党幹部の「仏敵」に敗れてしまったのだ。・・・・」

創価学会の凋落については記事中の以下の記述が全てを物語っている。

「矢野氏に勲章まで授与されるとなれば……。「仏罰論」の矛先は、今や創価学会・公明党自身に向かいかねない雲行きとなっている。」。

話を戻して、民主党の戦略についてであるが、ヒアリング会や選挙を前後した創価・公明党への攻撃、今回の叙勲への働き掛け等の動きは一般の目に見える範囲の動向からであるが、明確な公明党、創価学会の壊滅工作と考える。
池田名誉会長の安否の疑いもその動きを加速させており、賞味期限の過ぎた創価学会の日本の弱体化のための役目は終了し、別のプログラムが動きだしたと読める。
地方外国人参政権付与のための法律の成立を急ぐ民主党にとり、創価学会と公明党の存在がそのプログラムには不要というより、邪魔な物として反映していると考える事ができる。

登録81万人の外国人、内43万人の韓国・朝鮮系外国人が参政権付与対象とされ、また、1000万人の外国人が額面通り受け入れられれば、多くの有志が危惧する状態の社会となることは、ここで論ずるまでもない。
また、民主党には数多のカルト教団、闇ビジネス集団との繋がりが知られていることも周知のことである。

集団ストーカー被害状況の変化は社会の大きな流れと連動しており、今後の政界の動きに注意を払う必要がある。
創価学会だけが集団ストーカー犯罪の実行部隊では無く、集団ストーカーは闇の社会コントロールシステムのツール、ビジネスであり、社会・政治の病巣が作り出した、市民の監視・管理システムである。
闇法案の国会通過により、監視・加害対象や方法が今後は変化し、より対象が広範になる可能性があることを多くの国民は理解しなくてはならない。
これは単なる特定被害者の描いた絵空事では無く、現実に進行する社会問題である。



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プロフィール

Kingfisher

Author:Kingfisher
[Profile]
集団ストーカー犯罪被害者
埼玉県入間市在住

ガスライティング、集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害の顕在化は2007年5月である。
特定・不特定多数の人間から24時間x365日、いかなる場所でも盗聴・盗撮、付き纏い・待ち伏せ、嫌がらせ、家宅侵入、騒音、風評、身体攻撃の被害を受ける。
この異常な世界は虚構や妄想の産物でも、精神障害の結果でもなく、現実に発生している犯罪行為により作り出されている。

この犯罪システムは個人的な問題をはるかに超えた社会的な規範を破壊する社会的病理現象である。
加害参加者が創価学会員であるとの証言も得ているが、防犯ネットワークや警察の関与も疑われる状況である。組織的に加害行為を合理的に実行し、その犯罪を隠蔽、助長するシステムが現実に成立している。

被害者の数は着実に増加し、自殺に追い込まれるケースや殺害対象とされるケースも多発している。
清水由貴子さん、永田元議員は同じ犯罪被害の苦しみの中に他界され、「奈良の騒音おばさん」河原美代子さんも対象にされていたと言われている。
この犯罪はもはや、ターゲット被害者だけの問題ではない。
この問題の放置は子々孫々に伝えるべき未来の喪失を意味する。

多くの被害者が存在しているが、公的機関の対策は非常に限られている。しかし、被害者、ターゲット個人はこの悪辣な犯罪の体験者、告発者であるべきである。
独りでは、解決は難しくともお互いが連携した相互支援と、力の結集により、犯罪を社会に知らしめ、駆逐する事が重要である。
集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者の会を地方、地域に結成し、その力をネットワークする為の機構が結成されている。





黒い手帳
~創価学会「日本占領計画」の全記録
矢野絢也 元公明党委員長著

この集団ストーカー犯罪を生む、多くの国民が知らされない犯罪組織の実態が描かれており、放置されたが為に肥大化した日本の病巣がいかに危険で、その究明、対処が急務であるかを知るであろう。



憚りながら
元後藤組組長 後藤忠政

創価学会の暴力団組織との関係による反社会的行為の事実を赤裸々に、その当事者として告白、日本に巣食う闇の盟主であるカルトの本質を描くベストセラー。

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