集団ストーカー現象について考える

毎日加害者団体から追い回される暮らしを送っている。
この集団ストーカー犯罪を放置させる理由の一つは法律の不備である。
これはもともとのストーカー規制法案原案が単なる規制対象を男女間に限定することに成功した創価・公明党の力による。
日々追い回される被害がなぜ不条理なにも訴えができないか。
告発がスムーズにできるような体制を実現するには犯罪とこの問題点の表面化が必要だ。

総体革命と呼ばれる創価学会の妄想じみた構想により、多くのマスメディア機関、官憲、公共機関を侵食し続け、その力により統制されている。
日常で受ける被害の多くは、硬いガードで守られ被害の訴えや対応も不可能な状態に追い詰められ、日々の生活さえままならない状況だ。
基本的人権どころの騒ぎではない、明らかに憲法の保護圏外にある状態だ。

被害者として今国会に最も望むことのは、国会での矢野元公明党委員長の国会参考人招致、合わせて池田名創価学会誉会長の証人喚問である。
この人権侵害システムを日本の弱体化+集金システムに組み込み実行に移させているカルトの張本人である。
様々な団体が関与しているのは間違いないが、カルト団体が霧散することにより、国内での加害システムは存在不能になり解体に向かう。
上記法案の改正も含め浄化が容易になるだろう。

公明党の罪もこの際衆目に晒したい、衆議院解散を早期に実現したいと創価学会のスケジュール都合だけの解散総選挙は許せない。
また、それは背後で用意されている新銀行東京の公明党議員の口利きによる不良債権の拡大と税金の投入その他悪行の数々の事実関係の調査に影響を与える都議会議員選への準備のための大合唱でもある。
国政での本質的な関心事はすべてマスコミでは伝えられていない。

このような闇の勢力が覆う国会が正常な立法機能を持たないことは明白である。
政権交代劇最中の継続審議の創価学会母体の公明党・在日支持者の多い民主党の主張する永住外国人地方選挙件付与法も大きな関心事である。
集団ストーカーの加害団体として、在日、同和、暴力団の関与がある。
暴力団関係者の中には在日系組員が多いことも指摘されている。
上記ストーカー規制法案の害悪だけでも十分我々は被害を知る現実がある。

日本を闇に落とし、弱体化を助長する法案、いわゆる闇法案が用意されている。
外国人参政権、児童ポルノ規制法、人権擁護法案、在日特権・福祉給付金…。
これらが次々に議決され法制化されたら、被害者数と社会の病巣は止め処もなく増殖するだろう。
闇法案の通過は日本国内での集団ストーカー行為に関わる末端加害者・加担者の動きにも多大な影響を与える。
このような日本国民の意思とは関係なく、マスコミの隠蔽工作で表面化しない重要法案が真の中身が問われないまま日の目を見ようとしている。
恐ろしい国の有様が現実のものとなる。

私も集団ストーカー被害に遭う前までは、創価学会、反日勢力はおろか国会での上記法案審議についても関心がほとんどなかった。
考えてみると不可解な犯罪の数々、不条理な法案の通過、国会の運営、領海侵犯・開発、竹島・対馬、日教組問題、日章旗・君が代、自国防衛のタブー視、反撃もしない外交問題等々現在発生している諸問題の一部だけでも関連性を国内闇勢力・反日勢力の存在、動向に注視するにより理解できる。
放置されることにより増長した創価学会や闇勢力の歴史とその結果である今置かれている被害者としての自分の立場を考えるともはや無関心な状態でいることは自滅行為に近い。
より多くの人たちに集団ストーカー被害とその真意・実態を知らせしめる必要がある。
これは被害により覚醒した内容の一部を知る者の義務である。

再三述べてきたが、異常な人権侵害行為がまかり通る背後にある権力、利権、金、思想その他の要素により巨大な力が実は世界規模で動いている現実は認めるし、延々と続く欧米での集団ストーカーの加害実態とその延長でのこの惨状も知らない訳ではない。
また米国のプレゼンスとその崩壊、パワーバランスも大きく影を落としていることは事実である。
東アジアの覇権を狙う国々、国内の反日、カルト集団…。
国内の末端加害者・加担者は単なるそのツールである。
加害実態の社会的認知こそは被害拡散の防止・解消の最も有効な手段の一つである。
未来に世界が存在するためには、新しい倫理観に基づく防波堤が必要なようである。
盲目的に倫理観を儚いものにする身近な被害、自分の人生の今までの中には存在しなかった悪の問題からスタートする。

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集団ストーカー加害の実態は物量と人員を投入した緻密なマスゲームのように見える。
特定の個人・家族を徹底的にマークして攻撃する。
偶然性が高いような事象を被害者には意図的であるかのように感じさせる。
実は物量・人員を大量に投入可能であるから可能な演出的な犯罪だ。更に言うなら、加害者は通常の思考・感覚を持った人間ではない、一種病的、狂信掛かった行為を繰り返すことが出来るような人種である。
被害者に対して情報制限、人間関係の破壊、聴覚的･視覚的・身体的刺激、付き纏い、待伏せ等のあらゆる害悪を与えている。

ブログへのレスポンスも頂いているが、恐らく、多くの同様の犠牲者が存在して居ると考えられる。
実際、２チャンネル、ブログや関連のサイトを見ると私が経験したことと同様の犯行手口を加害者は持っている。

自分が体験した聴覚的・視覚的に感知できる範囲であるが、関与している加害者のタイプは多岐に渡る。
加害者の年齢は、乳母車に乗せられた乳児は仕方ないにしても、物心付いた小児から、杖・車椅子や付き添い無しには移動できないお年寄りに至るまで非常に広範囲である。
職業も特定化できない。主婦、学生、サラリーマン、意志、警察官、消防、自衛隊員、ニート (?) 、公務員、アルバイト、無職とすべての職業に関与している。傑作なのは○○風というタイプもある。
例えば、サラリーマン風、これはどう見てもサラリーマンには見えないがサラリーマンを装っていたりする加害者というより工作員を電車の中でよく見かける。

ストーキング行為はそれだけで十分非日常的な行為として受け止められるが、特定もしくは不特定の加害者から夥しい回数のストーキング行為を毎日繰り返し行われる。
心理的・身体的なストレスはいかばかりかを短時間に第三者に伝えることは不可能だ。

興味深いのは、これらの集団的なストーカー行為がインターネットや風説としては成立しており、多くの被害による死者を出しているにも拘らず、公には集団ストーカーの犯罪として取り扱われないことである。加害が加害者の中でどのように正当化しているのかは不明だが、明らかに反社会的な犯罪行為である。

世代、男女、社会的階層に関わらず多数の人間が関与している実態と被害の報告があるにも拘らず、マスコミやメディアが関与しない・できない状況がさらに被害を深刻にし、拡大させる要因にもなっていると考えられる。
社会的に認識しない、あるいはできないようにすることにより、法的整備がなされない。従って、保安期間の対応も被害者への保障も出来ない。
法治国家の存立さえ危ぶまれる社会現象を引き起こしている。

このような現状に対して、何が行えるか。
この問題は特定の被害者個人の力では不可能と考えるか、確かに、個人的には無力に近いかもしれないが、被害の実態が存在し、人権が侵されるという本質論においてなんら被害者が卑屈になり、無形の暴力行為(身体への危害関与も有る、その場合は有形)に屈する必要があるかという思いがある。
被害者個人の持社会的な力は有限では無い。個人が出来る主張・表現、行動は非倫理的な行為の正当化を超えることが可能だ。
論理的に説明可能な証拠の収集、文書・ブログ・サイトへの表現、知人・友人への相談、公的機関への働きかけ、あらゆる対応方法が存在する。
軽微で回数が多く、日常化して埋没してしまうかもしれない犯罪状況の中で、人間の権利への侵害の罪は重いことを認識する事が反社会的行為を潰す根本になる。
被害者で無い人間が被害者になる可能性は大きい、被害が拡大している現実を社会は注視すべきだ。


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