大陸的なるもの
今日は少し視点を変えて日本を取り巻く諸国との文化と姿勢、外交の違いについて考えてみた。
日本は島国であり、古来より海外との交わりはごく限られた視点によりその相違に基づいて自らに許容可能な範囲、自己の中で消化でき倫理観に照らし合わせて受容でき、摂取可能なものに変容させ文化・文明の滋養要素としてきた。
これは、明治維新以降の海外文化･文明の摂取においても変わる事のない姿勢だった。
戦後も経済的な繁栄を海外との公益により享受してきたかのように見える。
日本という島口は地理的な孤立により、海外からのネガティブな動きや攻撃から、経済力や時としてタイムラグも加勢して、比較的緩慢な影響で済んでいた。
戦後はGHQ主導の憲法が制定され、天皇制の存続と引き換えに権利のみを主張する義務を伴わない異常な国力弱体化の可能性を盛り込んだ憲法を容認してきた背景がある。
憲法の制定はいかなる場合であっても自国で作成する権利を行使しなかった。
日本は他国との衝突を避ける外交が戦後繰り返されてきたが、状況はのっぴきならないように思える。
もはや、安逸な平和を享受できる状況が継続していると考える事は国を滅亡させる日を早めることでしかない。
大陸的思想を持つ日本を取り巻く諸国はそのような消極的な考え方を持たず、常に攻撃する意図を持ち続けている。
過去のように利益も外交も多くの選択権があるという情勢ではなくなっている。
現在、経済の低迷から多くの問題がマスキングされているが、国の力を削ぐような問題が着実に進行している。
最近問題になった、中国による日本との合意無視の一方的な大陸棚油田開発の単独開発が開始された。
尖閣諸島、竹島、対馬等領有権にまつわる問題の下には、常に日本を侵食する力が存在しているという意識、海外の勢力、特に東アジアの脅威に晒されているという事実を認識する必要がある。
当然、国内の反日勢力は、それら侵食を繰り返す諸国の動きに常に呼応する工作の力学を持つと理解すべきだ。
改正国籍法の議決を目の当たりにして、今まで以上に、その脅威を強く感じている。
また、そのような脅威の概念を単なる一過性のニュースとしてではなく、持ち続けることが重要である。
1月10日、中日新聞に次のような記事が掲載された。
「産業廃棄物処理で基準を超えた騒音などが検出された名成産業（韓国籍、伊藤社長）が愛知県より改善命令を受けた。施設に反対する地元住民団体が愛知県庁で会見し、県は当初、施設の設置許可を取り消そうとしたが在名古屋韓国総領事館が伊藤社長の働きかけを受け、強硬に韓国領事館は改善命令や施設許可取り消しをしようとした愛知県行政を妨害したようだ。」
内政干渉にも近い異常な圧力が加えられたようで、押せば通るだろうと考える韓国側の意思が透けて見え、日本を食い物にすることが出来るというたかり根性の構図も良く見える。
上記の中国の大陸棚開発もこの韓国領事館の問題も特定の意思、日本の利益と存在を脅かす意図に基づく侵食する為の力学が働く。
このような他国の利益を侵食する悪意に近い倫理観に基づく行動は従来の善意に基づく行動規範でものを考える我が国民の持つ倫理観や人生観とは次元を画するものである。
創価、在日、非合法団体等々の反日連合勢力による集団ストーカー被害に遭遇するようになり気づいた事であるが、他者に対して常に悪意を抱き、攻撃の対象とし、防ぎようのない被害を与え続ける行動は正にこれらの状況との類似性を持つ。
反日勢力、集団ストーカー加害者の持つ倫理観は共通の倫理観・意識構造とオーバーラップするものである。
このように、国内における反日勢力の台頭がもはや水面下の動きではなく、目をそらす事が出来ない現実がある。
またそれら諸国の国外での工作活動、例えば北米、カナダ等におけるそれら国々の反日キャンペーンや教育や工作活動においての注視が求められる動きも活発化している。
かかる状況下において、自虐的歴史観を反日勢力の影響下の団体に押し進められ歪められた教育と国を守る必要性を欠いた憲法の存在により、どのように侵略や工作の事実や意思があろうと何も具体的な対応を考えない国は、遠くない未来にその繁栄の輝きは失われる。
無防備に平和や人権を唱える勢力は単なる日本と国民を危うい自滅に駆り立てている事実を冷静に知る必要がある。
事実を知らされることのない多くの人々も真実を知るべき義務がある。
集団ストーカー被害に遭遇して国内外の状況に興味を抱き、よく理解できるようになった。
日本という国の存立、国を守ることは、意識を持つ事とその結集以外は成立しないと考える。
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