きもいカルトを撃退しよう
その様な被害者の日常的な活動を行う上での至近な視点で書かれた書籍として、(株)日新報道から出版されている「日本を護る市民の会」黒田大輔代表著の「きもカルト撃退記」を紹介したい。
この書籍はカルト創価学会(加害側)への抗議活動に伴う妨害行為に対しての基本的な考えや姿勢、具体的な対策へのヒントに富み、集団ストーカー犯罪被害に悩む方々にも知るべき要点も多く、ご一読頂きたい一冊である。
内容は黒田大輔代表と活動に参加したメンバー達が、昨年(2009年)のポスティング(ビラ配布)で遭遇するカルト創価学会員の執拗な妨害や付き纏いへの毅然とした対応、裁判への対応について具体的な記録を元に、読み易く、実用的な法律の解説や自らの訴訟の事例を紹介し、一気に読み切れる内容と文章でまとめられている。
また、創価学会の威嚇行為に、小気味良いユーモアを交えた記述により、その組織的な犯罪、反社会的存在に対抗する勇気を喚起している点も評価したい。
現在、創価学会は自ら凋落を食い止める事もできずに、選挙で大敗を期する状況は、集団ストーカー犯罪被害者を含む、護国活動を積極的に行う団体の活動の成果に負う所も大きなものがある。
これから自らの力で、集団ストーカー犯罪に対しての周知の為の活動、街宣やポスティング等の具体的な活動を予定する被害者の増加が予想され、その訴えの加速の為にも本書の価値は大きい。
また、創価学会員からの集団ストーカー犯罪被害での付き纏いとその証拠映像記録の妨害阻止や裁判への準備等の具体的な行動に対しての参考となる部分も多い。
因みに、黒田氏は行政書士の肩書きを持つが、自らが民事訴訟の被告となった訴訟に対して、弁護士に代理人を依頼せずに係争しており、その手順、対処も興味深く語られている。
日々繰り返されるカルト体質の創価学会やその他連携勢力、加担者の悪質な個人に対しての攻撃が集団ストーカー行為であるが、初期被害者の方や長年苦しめられている被害者で、反撃に対しての恐怖を感ずる被害者の方は多いと考える。
しかしながら、この犯罪は放置して、被害に甘んじていても解決は長引くだけである。
被害者意識を持たずに無視を続ければ、その効果も大きいとは考えるが、加害側の執拗な被害工作の性質上、中々、それは難しい。
筆者は合わせ技として加害側に対しての反撃、攻撃を勧める。
それには多くの方法があるが、やはり法的な対応、社会的な制裁を与える事が最も効果的と考える。
集団ストーカー犯罪は一個人に対しての圧倒的多数の参加・加担者の監視、干渉、嫌がらせ行為であり、被害者の方には、その反撃には限界が存在すると考えられる方も居られるかも知れないが、所詮、相手は犯罪行為者であり、それらの証拠を残す場面も多く、証拠、状況証拠を捉えれば、民事の場での係争ができ、場合によっては刑事事件化も可能と思われる。
この書籍の中には、ポスティング等の活動への法令、不審・横柄なカルト・警察官への法令条文、都の迷惑防止条例や警察への苦情や対応方法等の条例と解釈、映像記録への妨害阻止の具体的な対応の経験等々具体的で、参考になる内容が記載されている。
そして、最も重要な部分として、創価学会に対しての基本的な姿勢、怯まずに対抗する為の心構えが述べられている。
一昔前までは、創価学会を批判する者は害を被るとの暗黙の威嚇を示す諺とも謂えない様な呪文が世を風靡していたが、これも集団ストーカー犯罪被害者にとり、既に恐れるに足りない状態である事が理解できると思う。
黒田代表のケースでは、日護会の活動における妨害や工作であり、我々集団ストーカー犯罪被害者とは状況は若干異なるが、被害者は実際の犯罪行為を受けており、その反社会性と証拠性が高く、より積極的にこの犯罪組織、反社会的手段の実害を社会に訴える必要性とその効果が非常に大きい。
創価学会の脅威に恐れを抱き、その呪縛に縛られる被害者の方には是非、ご一読頂く事をお勧めしたい。犯罪に対しての、泣き寝入りをする事が如何に無意味であるかを知る事であろう。
筆者に限らず、日頃のカルト組織の付き纏い行為に辟易(へきえき)する方々や被害の周知活動を行う方々の観点からは共通、共感する部分が多いと思われる事を付け加えたい。

【連絡】
● 10月29日 茨城グループが集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害を訴える街宣を予定しています。詳細は「サニナのブログ」の「茨城県の街宣決定事項」をご参照下さい。
● 11月第3週 集団ストーカー被害者の会ネットワーク(仮称)では都内での活動として、警察庁や法務省訪問、もしくは街宣を予定しています。
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テクノロジー犯罪の要素がニュース記事に
菊池さんは筆者にもご親交を頂いている北米、カリフォルニア州に在住の集団ストーカー・テクノロジー犯罪に造詣の深い方で、この度、このニュース掲載のお知らせを頂いた。
■ 日常にあふれる見えないもの [PJニュース 2010年10月14日]
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[記事引用]
科学技術の発展に伴い、その恩恵を受ける一方で、気づかぬうちに被害を受けたという犯罪も進化を続けている。コンピューターや科学技術に関する知識がなければ、細心の注意を払い続けるか、代金を支払い安全を確保するなどの防御方法ぐらいしか選択肢がない状況だ。
現実社会において警察をはじめ司法機関では、既存の法律では対処しきれていない事実の認識が迫られている。いざ被害者になった時、信頼していた警察はもちろん誰も救済をしてくれない。そのような事態に陥ったらあなたはどうするのか?
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[引用終了]
記事によると、昨年(2009年)8月、彼女は99%UVカットのサングラスをカメラレンズに装着して撮影した所、太陽光以外の強い光が放射されている状況を画像に確認した。
今年10月、ロサンゼルス市警の担当部署に相談すると、担当官は事件性を強く認識するも、既存の法律では警察の対応は、その光源機器の操作者の特定無しには捜査活動は開始不能との答えを返されたと述べている。
日常的に身の回りでは、電波、光等を含む電磁波、音波・超音波が溢れ、一般的には帯域や強度の法規制の下に使用許可が与えられている。
しかし、非常に高い強度で人体に影響を与える危険な光を含むそれら力線の照射現象が集団ストーカー・テクノロジー犯罪への応用の可能性が高く、不自然な状況が確認されており、関係機関等に訴えの活動をしているが、当局の動きは緩慢である。
ここでも法定罪刑主義の壁が立ちはだかり、関係当局への働きかけが重要である事を再認識させられる状況が理解できる。
しかし、この様な規制外の人為的な力線の照射状況を放置する事が是か否かは論を待たない。
これは犯罪被害者だけの問題では無く、多くの未知の被害者、被害が顕在化しない一般市民への影響、攻撃の可能性も高く、知られざるが故に、その深刻度、被害の甚大も非常に高いと言える。
今回、大手PJニュースにテクノロジー犯罪被害者の記事が掲載された意義、社会への影響は大きいものと観られる。
また、国内での犯罪被害の説明にも、有力な説得材料となる事は間違いない。
[記事より引用:真夏の太陽光線に含まれるなぞの光線。
カリフォルニア州ロサンゼルス市北部にて(撮影:菊地伸恵、2009年8月5日) ]

※
PJニュースは「ライブドアニュースサイトに記事を提供する市民ジャーナリズムの内の一つ。... 2007年1月時点で、1日の閲覧数は30万件から100万件ある。1本の記事で閲覧数が一日10万件を超えることもある。」(Wikipedieaより)
【連絡】
● 10月15日(金)に、埼玉県での集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害の訴えの為に、県警訪問(AM)と大宮駅西口前での街宣(14:00~)を予定しています。近県の被害者方で、ご参加希望の方も歓迎します。
街宣に参加、或いは、今後の後活動の為に、街宣の方法をお知りになりたい方には、是非ご参加を頂ければと思います。
● 10月に茨城で、集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者の街宣が有ります。詳細は「サニナのブログ」の「茨城県・近県の街宣参加者募集」をご参照下さい。
● 10月に神奈川で、集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者の街宣が有ります。詳細は「みちのあしあと」の「10月の街宣!」をご参照下さい。
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