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後藤忠政元組長の創価問題提起を受け止めろ

先稿で紹介の回想録「憚りながら」を発表し創価学会との関与の状況を証言した後藤忠正元後藤組長が5月25日、東京渋谷のビル購入に伴う不正移転登記を争う東京高裁の2審で、2年6カ月の懲役、執行猶予4年の判決が下りました。

後藤組元組長、逆転有罪 東京・渋谷のビル購入で不正登記 [産経ニュース2010年5月.25日]

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[記事引用]

 東京都渋谷区のビル購入をめぐり、所有権を不正に移転登記したとして、電磁的公正証書原本不実記録・同供用罪に問われた元指定暴力団山口組系後藤組組長、後藤忠正被告(67)の控訴審判決公判が25日、東京高裁で開かれた。出田孝一裁判長は1審東京地裁の無罪判決を破棄、後藤被告に懲役2年、執行猶予4年を言い渡した。
 共犯の会社役員、坂上雅夫被告(53)も別の事件だけで懲役1年6月、執行猶予4年とした1審判決を破棄、懲役2年6月、執行猶予4年とした。
 出田裁判長は「後藤被告が取引の基本構造を知らされていないとするのは不合理」などとして、故意の不正登記と認定した。
 判決によると、後藤被告らは、実際には所有権を一部しか持っていなかった不動産会社と、渋谷区内の雑居ビル全体の売買契約を結び、同ビルの所有権が後藤組の関連企業に移転したとする虚偽登記をした。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[引用終了]

この判決に付いては新聞各紙で報道されていました。
後藤氏は判決に先立ち、後藤氏の回想録が発売され、週刊文春、フライデー等の雑誌、ブログや掲示板でも広く取り上げられており、芸能界との関連、創価学会との浅からぬ関係とその依頼による犯罪行為に手を染めた事実を赤裸々に、自らの思いの吐露と共に語り、話題を集めています。
また、回想録自体も大きなセールスを上げているようで、関心の高さを物語っています。
事実は既に知られる所となっていますが、創価学会についての暴力団組織、犯罪事実への直接関与の生々しい、証言が本人から発せられ、また新たな問題提起として、社会に一石を投じています。
創価学会の過去のおどろおどろしい悪行やその実行を命じた池田大作氏や幹部の存在、宗教法人としての資質に疑問を投げかける鋭い問い掛けともなっています。
しかしながら、この重みのある問題提起に対して、大手マスメディアは多くを語る意思は持たないようです。

山口組屈指の武闘派として恐れられた大幹部が初めての自叙伝を上梓! [フライデー2010年5月28日号]

今回の判決に伴いマスメディアはこの自叙伝が物語る内容を廻っても報道の攻勢を掛けるべき問題であった筈です。しかし、実際は角界の暴力団との癒着関係問題が時期を同じくして発覚、大手メディア各社からはこの問題が華々しく報じられ、創価と暴力団組織との関連は元より後藤氏判決と自叙伝の内容すらすっかり影を潜め、何処も積極的には報道の対象としていないようです。
日本の闇の権力としての創価学会暴力団組織の問題は非常に深刻な問題であり、決して軽微なスキャンダルでは無く、日本に巣食う問題として報道すべきことは当然のことです。

僅かに産経ニュースが後藤氏の回想録発表を記事にしていますが、それとてこの創価学会との関わりについては触れず、氏の転身の状況を述べているに過ぎません。

後藤元組長逆転有罪 武闘派組長から一転、得度、自叙伝も [産経ニュース 2010年5月26日]

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[記事引用]

 日本最大の暴力団「山口組」傘下の武闘派組織、後藤組を率いていたのも今は昔、約1年半前に突然の除籍処分とされた後藤忠正被告。その後、神奈川県内の寺で得度して法名を授かったかと思えば、今月になって「憚(はばか)りながら」と題した自叙伝を出版するなど、現役時代とは違った存在感を示している。
 平成4年には、暴力団に立ち向かう女性弁護士らを描いた「ミンボーの女」の故伊丹十三監督を組員が襲撃、重傷を負わせるなど、後藤組は武闘派としてならしてきた。
 そのトップだった後藤被告が山口組から除籍されたのは20年10月のことだった。警察関係者によると、芸能人を招いた誕生パーティーが週刊誌に報じられたほか、幹部会の欠席を繰り返したことなど、素行問題が原因とされている。
 処分からおよそ半年を経た昨年4月には、右翼団体との関係などでつながりのあった神奈川県内の寺で得度。「忠叡」の法名を授かった。この法名は今月出版された自叙伝の表紙にも記されている。自叙伝ではその生い立ちから数々の事件、政界・企業などと築き上げた交友関係を振り返っている。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[引用終了]

政界への多大な影響も考慮すれば、自公連合での問題点を民主党としても叩く絶好の機会、材料でもあり攻勢を期待できる状況でもあったのですが、沈黙を続けています。
創価学会の後藤組との事件、関係、公明党の関与による表面化阻止の工作は既にネット上で広く知られており、今回の後藤氏の自叙伝の内容も、その裏付けを与える内容となっていますので、正に、戦後の闇の部分、大きな社会不安、国民の恐怖の元凶ともなっている悪の構造を暴き、社会の清浄化に寄与すべき時である筈でした。マスメディアは沈黙を守ることにより、もはや完全にその使命も存在の意味も自ら葬り去りました。
益々、真実の報道、国民の利益や国民の知るべき権利の行使の為に存在しないことを白日の元に晒してしまいました。

政界でもこの事態は非常に重要な問題であり、同時に絶好の票の確保、ポイントゲッターとなるべき要点です。
現行の数多の要件にもまして、多くの疑惑を解明し、宗教法人格の真意や公益法人としての宗教法人への課税の道標ともなり得る問題提起となる重要な証言ではないでしょうか。
政権に着く前までは、攻勢を見せていた現与党の民主党もすっかり創価学会に対しての姿勢を変えてしまいました。創価への歩み寄りとも取れる姿勢なのか、他の支持教団連合にとっても不甲斐ないの一言の姿勢で有り、如何に戦闘意欲も、政権政党としての見識も元々持ち合わせておらず単なるスタンドプレーであったことが見透かされる状況です。
この回想録の中で「創価学会富士桜自然墓地公園」事件やその後の公明党の「百条委員会」解体工作、富士宮署の「後藤組潰滅対策本部」への経緯、池田大作氏の関与の状況も明言されており、後藤氏をはじめとするそれら主役達の証言を揃えて、対処すべき場を国会の中に持つべきで、立法府としての真の価値を示す絶好の機会ですので、心して対応を検討して頂きたいと思います。

この回想録が物語る様に、創価学会は国民に対しての脅威以外の何物でも無く、多くの犯罪行為や問題点が指摘されているにも関わらず何ら報道、追求の手も打たれずに放置されることにより、社会問題が表面化していることは多くのその被害者の訴えや多くの国民の拒絶反応が示す通りであり、いつまでもタブー視しておくべき問題では無ありません。
放置したことにより社会に如何に多くの不幸が撒き散らされ、社会の健全性、発展性を阻害して来たかを問うべき時期に来ています。

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tag : 集団ストーカー 創価学会 闇勢力 ガスライティング 暴力団組織

口蹄疫の対応は国民見殺しの象徴

口蹄疫の問題はご存知の通り、ネットと実際の報道とではかなり様相が異なっています。
マスメディアの対応は風評被害を防止するという隠れ蓑の言い訳による管制、言論統制が敷かれ、口蹄疫感染・流行の兆しの発覚後も控え目な報道が成されていました。
政府や当の農水相の対応はブログや掲示板の書き込み等ネット情報でもお分かりの様に、全く現場の状況・立場、産業の保護や今後の展開を考慮しない異常な対応、見殺しに近いものです。
報道や政府の対応からは桁外れな被害・犠牲を生み、国益とはおよそかけ離れたおぞましい状況が次々と国民に晒され続けています。

この問題は初動対策の遅れと対応の誤りが大きな問題となりましたが、大手メディア各社が伝えることの無い重要な情報がネット上に拡散されています。現地紙である「旬刊宮崎」は、案愚楽牧場での口蹄疫感染事実の隠蔽、データ改竄を指摘しています。当然、大手マスコミはこの事件も報道しないばかりか、事実の究明さえも誘導に沿った報道に走る状況でした。

■ 重大犯罪だ! 口蹄疫感染1カ月も隠ぺい 4月初旬100頭以上が感染牛 案愚楽牧場 [旬刊宮崎 2010年5月15日]

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元創価系企業である案愚楽牧場は過去には融資を募るビジネスの破綻で悪名を馳せていましたが、この4月初旬に100頭以上のが感染牛と認められた事実の報告を怠り、データを改竄までしていたとあり、現在の畜産業解体に至るまでの深刻な状況の拡大の抑制の可能性を奪った行為は、正に組織的犯罪としか言いようがなく、今後、事実関係は不問に伏すこと無く、厳正に検証される必要があります。

また、今回の口蹄疫流行に先立ち、その疫発症の地韓国畜産研修生の受け入れについて一度は熊本県で、断られていましたが、宮崎県の案愚楽牧場では許諾、実施されていました。その事実もやはり報道されていません。
そして、この受け入れには民主党議員が関わりが指摘されており、その事実、事情の発覚を恐れての全般の報道管制かとの疑惑さえも生じます。

4月の口蹄疫のウィルスが件の韓国で流行した型と同様であった事も当初は伝えられていましたが、いつの間にか、その後の報道は形を潜めています。このことも、上記の研修生受け入れと関連して居る可能性が高く、検証が強く求められます。
現在、国内での畜産品は厳格なトレーサビリティのシステムが存在し、生体鑑定と合わせれば、容易に真実は確定可能である筈です。

宮崎の口蹄疫は韓国と同タイプ 農水省、O型ウイルス確認 [産経ニュース 2010年4月23日]

農水相はその後も適切な対応を遅らせ、連休前に問題点の放置をしたまま、外遊に出るという危機感もその管理能力も欠く暴挙を押し通し、問題点についての認識も陣頭指揮もせずに、何の為の最高ポジションかの疑問を多くの国民に抱かせました。

【口蹄疫】問題の本質を見誤った鳩山政権 [産経ニュース2010年5月20日]

「4月の連休前に全頭殺処分をしていればよかった。今になって重い腰を上げても対象エリアが広がってコストもかかる」。
 九州南部選出の自民党議員はこう指摘する。初期段階で迅速に対策を打ち出せば、被害拡大を抑えられたばかりか、財政支出も抑えられたはずだ。
一方、被害が急拡大する中、キューバなどで外遊を続けていた赤松氏は19日も「具体的に(私の)どこが間違っていたのかを教えてほしい」と開き直り、自己正当化を続けた。
(一部略)

自民党の浜田靖一国対副委員長は19日の記者会見で「4月30日に赤松氏に『対応策を練るために海外出張を取りやめたらどうか』と申し入れたが、振り切って海外に行った」と暴露。(同記事より)

農水相の犯罪的な未対応の姿勢は支持母体である韓国系の資金源団体等への配慮等の別の意図が有ったのかは不明ですが、何れせよ積極的で、機能的な対応が全く欠落しており、漸く首相の指揮の元に対策の本部が結成されたのが最初の感染から27日経過後の5月17日でした。

【口蹄疫】やっと対策本部 危機感欠如の政府に批判 [産経ニュース 2010年5月17日]

「『口蹄疫被害拡大は政府のテロに等しい』と題し、『政府が備蓄した消毒薬を民主党幹部が地元に流した』とするビラがまかれた。」(同記事より)とさえありました。

テレビ等のマスメディアの報道は5月12日以降、宮崎県知事の登場を皮切りに一斉に報道に出、政府民主党も前向きの姿勢を見せる素振りにより、その矛先をかわした状況に観られる演出が成され、当の責任の回避、問題の対処の姿勢が際立つ状況に見えました。
しかし、水面下で成された不実は大きなツケを現場、産業、国民に回すことになりました。特に種牛の処分や畜産業、和牛のブランド、市場に対しては壊滅的な打撃を与えました。

国連食糧農業機関(FAO)が提案した口蹄疫専門家チーム派遣の措置も断る等の不可解な動きも、その派遣により期待される感染源、経路の特定、迅速な事態沈静の動きを封ずる目的とも考えられる状況です。自らに対策ノウハウや対応力量が欠落しているのであれば、先進的な対応技量を便りにするべきは当然の事でした。

■「日本政府 口蹄疫で 国連専門家チームの受け入れ断る 」 [共同通信 2010年5月21日、ソースは消去]

Gov't to compensate farmers for losses due to foot-and-mouth disease [Mainichi Dairy News May 26, 2010]

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[記事引用]

日本政府は、宮崎県内で拡大している口蹄疫封じ込めのため、 国連食糧農業機関(FAO)が派遣を提案した口蹄疫専門家チームの受け入れを断った。
在ローマ日本大使館を通じて 21日までに、 ローマのFAO本部に伝えた。
日本側は「ワクチン使用などの対策を行っている最中で現在は受け入れを考えていない」 とした上で「今後もFAOから適切な助言を得たい」と答えたという。
FAOのファン・ルブロス首席獣医官は、世界の口蹄疫封じ込めの経験と知識を持つFAOが、
助言や勧告のため日本に専門家チームを派遣する用意があるとの提案をしていた。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[引用終了]

何ら決定的な分析結果も対策も打ち出さない政府の状況と対照的なFAOの申し出を断ったという状況は非常に不可解極まりない所で、ここでも現場の苦痛、惨状が問題とは感じていないことが容易に察するこことができます。

一連の醸成から、情報を正確に分析し、現状に即した緊急対応や、特例措置を発動して居れば状況は一転していたことは言うまでも無いことです。積極的に国民の利益を優先し、産業を活性化するという基本姿勢から乖離した政府の対応は他の多くの闇法案成立に尽力する状況と同様に、日本の解体につながる由々しき恣意的な姿勢を窺うに余りが有り、惨状を作り出し、それを展開させる姿勢と受け止められます。
かかる事態での犠牲者は現場、産業を含めて計り知れず、大きな爪痕を残しつつ有ります。

上記の表立った動きを俯瞰しただけでも元創価系企業、韓国の影、民主党との不審な関連と動きが浮かび上がり、表の報道に現れる惨状との乖離を埋める事実関係の解明は必須で、なし崩しで事を済ませてはなりません。

赤松農林水相への不信任案が野党から提出されれましたが、今後もこの政権が日本の与党であることには国民虐待的政策の数々が施行され、国体の壊滅を続行させることになります。
今回の状況から、現政権下での国の食糧政策は破綻を来たす事は必死と思われ、その意図の元に政策の舵が切られたかの如き異常な政策、行動の連続です。

添付の映像は政権が与えた惨状を現場から訴えるものであり、見殺しの状況が悲痛に時系列で述べられています。
映像通りの見殺し状況は決して許されず、手厚い保護と即刻の機能的で有効な対応が強く求められます。

【口蹄疫】宮崎を見捨てた民主党【修正版】





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tag : 闇勢力 情報操作 マスゴミ 日本解体 民主党 口蹄疫 FAO

加害件数の逓減考

日々忌むべき被害が後を絶たない毎日ですが、この所小康状態なのか、此方の被害に対しての気構えが変化したのか、はたまた、選挙前のせいかは不明ですが、大分、被害全般に沈静化の状況が観られます。
近隣のガスライティング加害者も眼に見える嫌がらせを控えている状況ですが、これとて愚にもつかない状況を続ける愚かさを悟ったのかも知れませんが、愚行の件数が減少しています。
ローテクノロジー系の被害は日々の証拠取りをする事も無い程までに被害感も薄らぎ、悉く加害行為を無視でき、加害も被害とは意識しない状況になりました。相手にも「下らない児戯に反応する積りはない」という意思が明示的に伝わっているのかも知れません。その結果として、加害の状況が変化したものとも思われます。

確かに、個人の監視を付き纏うかの如く続けることは被害行為には違い有りませんが、彼らの全ての行動を果たして加害であると言えるか、客観的事実を元に、加害意図を明確にし、告訴することが現行法下での法廷闘争をするには困難を伴う状況でも有ります。
寧ろ、被害者が上記の様な所謂、偶然を装う、全ての振る舞いを被害と感じ続けることの方が問題を長引かせ、被害感に苛まれる日々を自ら続ける状況を選択することにつながることになりはしないかと思います。

この犯罪の主要な手法はターゲット被害者の周辺に存在するあらゆる事象、人間関係、社会的な関わりの全ての問題が自らに向かうかの様に感じさせ、心理的障害、トラウマを作り上げることに有ります。そして、被害者に加害行為を自覚させることにより対抗意識を植え付け、怒りの念を扇動し、更に被害者を犯罪システムに組み込む泥沼へと誘い込むことができます。
とすれば、仮に加害の意図により、被害や問題点を生活の場で作られていたにせよ、それを被害ではないと思うことにより、加害に対しての心理的な耐性を作ることが可能であり、加害に追従、反応しないことにより、被害感、被害を軽減することも可能と考えます。

聡明な被害者先人諸兄のブログを拝読すると、同様の記述が多く見られ、やはり同じ考え方を持ち、被害(感)が軽減するケースも多く観られます。被害を日常的に意識する機会や時間が短くなることにより、被害(感)自体が遠退くとの状況です。被害が意識される事態が無くなれば、一種の自己暗示、トラウマの解消により、事態が好転することは予想に難く有りません。
私は決してこの記事により、犯罪システムを容認することや被害を軽視、或いはミスリードを誘導する積りは有りません。この様な内容が誤解なく伝えることが可能かは読者の方々の状況と判断によりますが、この内容にご共感頂ける被害者の方も居られることを願いたいと思います。
この記事の内容の状況は被害者の極一部の方のご意見から、観られる内容を述べて居ますので、勿論、深刻な被害に見舞われ、とても無視も楽観視もできない状況に居られる被害者の方や長年被害に苦しむ被害者の方も多く居られる事は重々理解して居る積りです。

集団ストーカーという犯罪は特定ターゲット被害者への被害は加害者の思惑、個人への科学的管理手法により、強固に加害が持続されます。そして、この加害システムは一種のビジネスでも有ります。
しかしながら、同じターゲット被害者を長期に渡り、特定の場所で、同じ状況下の元、同質、同僚の加害を続けられるとは考えられません。
寧ろ、費用対効果や加害の場、新規対象者を求めていますので、出来るだけ集約性を上げ、手間を掛けずに加害者の犯罪システムからの離脱防止と参加・加担者、国費、その他のコストの収奪を考えているとすれば、出来るだけ既存の被害者への関与・管理コスト、リソースを削減したいと考えるでしょう。
また、一つの場所・対象個人の固定では、集団ストーカー犯罪システム拡大の目的を果たせなくなります。

例えば、拙宅近辺では公共工事、個人宅の改修が被害遭遇後は矢継ぎ早に繰り返されました。西側に位置するY宅では何と新築の戸建て住宅が購入できる程のコストを中古テラスハウスの集合住宅改修につぎ込み、数えられるだけでもここ1年以内で、6回は下りません。
そして、その他の多くの周辺加害者宅でも改修工事や新車を購入して(させられて?)います。

その作業や費用は何の為かと考えれば、①加害騒音の発生、②工事業者の誘致、③財源者からの費用収奪、④公共工事コストの捻出、⑤被害者宅との差別化等の目的と考えられますが、結局は、加害によりその地区での一種の財政投資効果も存在したことになります。そして、上記の加害の変質に対しての推論は、この様な出費、ビジネスがいつまで可能かという視点からのものです。言いかえれば、吸い尽くすことが可能な財源の確保が長続きしないことは明白です。
そこで、犯罪システムにも管理の常道である、コスト逓減の為の管理手法を導入することでしょう。
集約的加害の為に既存ターゲットの被害感を有る程度維持しながら、他のターゲットへの移行、加害地の移動と犯罪被害の拡散を続けます。
従って、明示的な大規模動員の加害システムから、暗示的な内容、省リソース型の加害手法に切り替えて行く必要があり、その過渡的な状況が今後、続けられることと思います。

そして、冒頭のターゲット被害者個人の被害感の変化、行動範囲や行動パターンの変化により、同様の加害を続行することの愚を繰り返せば、やがては加害参加・加担者の離反や告訴、その他住民間のトラブル、精神的な苦痛等で、加害システムそのものが崩壊することは説明の余地がないでしょう。
従って、被害者は被害感のコントロール、意識をしないことにより、加害の度合いの変化、逓減が可能であると考えます。
しかし、監視・加害システムインフラとその参加・加担人員の維持が至上使命である以上、将来に渡り、被害そのものが全く無くなるということはないのではないかと思います。

【連絡】
・日本テレビNewsZEROで、集団ストーカー犯罪を統合失調症として報道した番組「私は殺される」をYouTubeに投稿し、約半年で8,500回以上に及ぶ再生回数が有り、被害者の方からも多数のコメントをお寄せ頂き、高い関心を持たれて居りましたが、先週、異議申し立て申請が有り、消去処分を受けました。現在、別の投稿方法を考えています。

・5月12日に講談社出版サービスセンターから、「テクノロジー犯罪被害者による被害報告集」と題する33名のテクノロジー系被害者自筆の体験集が発売されました。実在する凶悪な人体被害を告発する重要な証言資料となります。

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犯罪的行為についての記述
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庭には咲き誇るように咲く数種の薔薇を植えて楽しんでいますが、今年もそれらの枝には美しい花を咲かせる季節になりました。
朝方、天気と気分の良い日には犯罪証拠写真に代え、最近はこのような草花や昆虫の撮影するようにしています。
香りも素晴らしいのですが、残念ながらネットからは姿しかお伝えできません。一服の和みにとイングリッシュローズの姿をupさせて頂きました。

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創価への証言 ~後藤忠政元組長 「憚りながら」

創価学会暴力団組織との関係が深く、反社会的活動を持つ体質であり、多くの事件を引き起こしていることは、既に身の回りの犯罪的な行為、日常会話や報道されている通りの状況から十分に理解できます。
今回は、本ブログの読者の方から創価学会についての記事の情報を頂きましたので、その記事が創価学会の上記状態を常習的に維持して居るとの査証のひとつとして紹介したいと思います。

5月20日号の週刊文春の記事は「事件 はじめて告白した創価学会との関係」と題され、5月15日の「宝島」より引用の山口組系「後藤組」の後藤忠政元組長が自らの回想録『悍り(はばか)ながら』(宝島新書)の出版に関しての内容です。
静岡県富士宮市の大石寺周辺への霊園造成の為の土地を廻る住民運動の暴力による抑圧に関する創価学会後藤組への指示関与の状況は、既に後藤氏の内容証明付郵便で、池田大作氏と竹入元公明党委員長宛てに送られた書簡として知られています。(本ブログ記事追記部参照)
そして、この回想録の中では、後藤氏本人の述懐として、事件の真相部分としての創価学会の関係者への想いが述べられています。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[記事引用]

〈(Xは)私利私欲じゃなしに、俺とのトラブルを含め、学会の抱えているさまざまな問題を何とか収めようという姿勢だった。(中略)俺自身はⅩを悪い人間とは思っていない。一番の悪はやっばり裏で、山崎だの、Ⅹだのに〝汚れ仕事〟させといて、表では善意に満ち盗れた教祖サマ面(づら)してる、池田大作だろうな〉

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[引用終了]

そして、池田大作氏についての状況も上記郵便書簡の中で述べられている通り、ダーティジョブで闇の力を使う姿やその挙句には、関与者を容赦なく切り捨てる、非合法活動を含むあらゆる活動に対しての管理意識、状況を述べています。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[記事引用]

〈学会、いや、池田大作のために、それまで散々働いてきた連中や、俺みたいに協力してきた人間を、用済みになったと思ったら、簡単に切り捨てるようなやり方が許せんのだよ〉

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・[引用終了]

これは実際の犯罪行為についての関係者の立場での発言、証言として非常に重要な内容、歴史的な犯罪行為の裏付けとしての事実関係とその当時の思惑を捉えることができる貴重な内容となります。
冒頭に述べたように、創価学会の信者が犯罪を起こすことは非常に多く、組織的な犯罪の数々は枚挙に暇が無く、このブログの主旨で有る集団ストーカー犯罪についての多くの事象の説明からもお分かりの通りです。
創価学会は体質的に犯罪を誘発させることが一種の教義の如く作られ、非合法的な手段による組織の目的達成に至る行為を正当化し続ける眉を顰めるような状況を招く状況が必然的であり、この記事からもその凶悪な側面を知ることができます。

この元組長の発言として、創価学会の関与とその指示に従った犯罪行為が単純な暴力団組織の犯罪行為以上に大きな社会的な問題を提起していることは言うまでも有りません。
この史実、歴史的な犯罪の数々の実行を宗教法人格の団体、その最高権威が指示し、関与を否定し、実際の関与が明白になりつつある状況を鑑みて、理不尽な犯罪の象徴としての存在と成り下がった自称、宗教集団体、反社会的な組織集団に対しての合理的な対処が強く求められます。
反社会的な活動や批判が目立ち、このような犯罪行為、問題が数多く存在し、多くの国民がその存在に疑問を呈し訴えているにも拘らず、宗教法人としての資格を有するとする行政、立法府の対応はどのように理解すべきかとの指摘が、今後は一層高まることと思います。

そして、創価学会信者の方々はこの様な具体的な事実に関与した元暴力団組織の組長の証言が歴史の中から実際の知ることのできる例として存在する以上、自らの教団の実態知り、池田大作氏の教えを絶対視、盲信せずに正確に知る努力が必要です。
学会員は教義を疑うことが教義に反すると常に言われ、そのなかで社会が創価学会を批判することが間違っているということは容易に言うことは可能ですが、明らかな史実と証言が存在し、その内容を覆すことはできないという事実を真摯に理解する必要があります。
そして多数の信者が参加・加担している我々特定個人に対して向けられている集団ストーカー犯罪を実行させている犯罪の実態・状況は正に、この後藤組元組長の置かれていた状況と酷似していることも理解すべきです。

創価学会は決して正義も平和も求めている組織集団ではなく、悪事への参加・加担が求められる現実の社会では犯罪行為の主体であることは説明の必要も有りません。
創価学会の実際の危険性を知らない国民は未だに多く存在すると思いますが、その邪悪な犯罪体質を知り、自らの身と子々孫々に至るまでに降りかかる災いを早期に払う術を講ずる必要が有ります。
後藤忠政元組長の今回の回想録は改めて、その警鐘となる体現であり、生きた証言になるでしょう。

今回、週刊文春の記事をご紹介・ご送付頂きました読者の方には、この場を借りて感謝の意をお伝えしたいと思います。

[週刊文春 5月20日号]

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集団ストーカー被害と社会・政治
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創価の集団ストーカー犯罪に関しての質問から
清水由貴子さん 死の重いメッセージ
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テーマ : 社会ニュース
ジャンル : ニュース

tag : 集団ストーカー 創価学会 闇勢力 暴力団組織 後藤組 後藤忠政 山口組

「犯罪が起きにくい社会」の為に「防犯パトロール」を監視対象に

前稿で警察の「犯罪が起きにくい社会づくり」への取り組み、警備・対応の強化の記事を上げました。
その関連として、昨年の3月19日に防犯パトロールの弊害についての記事を紹介したいと思います。この記事は既に集団ストーカーブログ、掲示板で紹介され、被害者の多くの方はご存知かと思います。
記事の内容は、警察の「犯罪が起きにくい社会づくり」に対しての、逆に社会からのその監視システムの必要性を説明するに、重大な足掛りを与えています。

やりすぎ防犯パトロール、特定人物を尾行監視(全文・魚拓板)[2009年3月19日 ツカサネット新聞]
(本ブログ記事追記部にも引用掲載)

ニュースのソースはツカサネット新聞ですが、このネットニュースは大手のマスコミが伝えない情報をタイムリーに伝え、気骨のある姿勢を見せていました。このツカサネット新聞も圧力のせいか昨年の11月に休止となり、現在はライブドアニュースに継続されています。
そして、この記事も掲載対象では有りますが、全文での掲載とはなっていません。

今この記事を取り上げる理由は、現前に存在する集団ストーカー犯罪、組織的な人権侵害・虐待行為のお墨付きが如何に与えられているかを検証する為であり、前稿の民間の防犯協力の強化は対応を見誤ると、将来に於いて大きな禍根をこの国に残し、多くの国民がそのシステムの支配下に置かれる可能性が見えているからです。
公安、警察の治安維持目的と称して、この犯罪抑止のシステムは、一般の市民が強力な監視・虐待の対象となっている実態があり、さらにはカルト、反日勢力連合の集団ストーカー犯罪に容易にリンク、転用されていると考えられます。
我々は国庫からの補助、活性化の施策により個人の圧殺、人権侵害犯罪の逆進が実行されている現実を、この記事が示唆する事実として知る必要が有ります。

「全国で展開されている防犯パトロール(民間団体などによる通称『安全安心パトロール』)は、ニュースで報道されている聞こえのいい内容とは裏腹に、特定個人を尾行し監視するなど悪辣な法律逸脱行動に及んでおり、憲法違反を含む数々の重大な問題を含んでいる。

安全安心パトロールの根拠にしている「精神規範」は、通称生活安全条例である。これは、識者によると、1994年に警察法改正によって警察庁に生活安全局が設置されてから特に制定が促進されている国家的施策。」(同記事より)

この「精神規範」は、記事中では通称「生活安全条例」、「国家的施策」と有ります。
そして、市町村のあらゆる場所で、防犯の為のネットワーク、防犯パトロールなものが形成され、民間防犯団体である「子供110番の家」「子供老人パトロール隊」等の警察主導で組織化され、団体員に対して県警警部補が「尾行の仕方」「ごまかし方」に至るまでの疑似的な犯罪組織としての手法を教授して居る実態が取り上げられています。

この記事の中で興味深い事は、警察は捜査活動とそのデモンストレーションにより「ことさら社会不安を醸成しているるようにさえ見える。」と述べています。そして、この状況は先稿で紹介した記事の状況にも見られ、「凶悪ストーカー犯罪」に乗じ、防犯活動を徹底化するという記事に符合するものでもあります。
そして、多くの疑問点を持つ「秋葉原連続殺人事件」での不自然な事件、とその警察の挙動、報道にも観られ、多くの識者から真相に疑問の眼を向けられている事実とも合致します。

そして、集団ストーカー犯罪に関連した注目すべき重要な記述はそれ以降の文章です。

「防犯パトロールの第1の問題は、民間の警備員ですら「正当防衛」以上の権限を持ちえないのに、一般市民である人物が見える形で尾行や監視という行為をして、その対象個人へ”身辺への「圧力」”を感じさせることである。これは、端的にストーカー行為と同じである。それが、集団で行なわれている。

被害者らはこれを「集団ストーカー」と呼び習わしている。これは、どうみてもプライバシーの侵害であり、個人の文化的生活を保障した憲法への違反ではないか。」(同記事より)

集団ストーカー犯罪の実態の一端、バックボーン機構の存在と機能を述べています。特定個人を防犯ネットワークや企業、病院の監視網に乗せ、個人の生活の監視や虐待行為が行われる素地である事を明確に語っています。
記事には警察の生活安全課が地元のライフライン企業、例えば宅配便、市役所、病院、電話会社等と「防犯協力覚え書」という形の協定書を交わしていることを具体的に説明しています。
これが私を含む、多くの集団ストーカー被害者が報告しているように、クロネコやJP等の宅配便、タクシー、ゴミ収集車、緊急車両が大量に特定個人を監視するメカニズムを形成している事実を指しています。

防犯パトロールが公的機関である警察以上の行動手法で、「プラバシーの侵害以上に、弾圧」と有るが如く、個人の人権侵害行為、虐待行為を特定組織・団体の目的、カルトの教義、個人の感情的な発露に絡ませて、実行されたら溜まったものではありません。しかし、この状況は集団ストーカー犯罪の成り立ち、現状を非常に良く物語っています。
警察が積極的に対応せずに、白昼堂々と多数の加害者が特定の個人を狙った行動を出来る背景とモチベーションがここに有ります。

防犯ネットワークは「警察の下部組織化」という施策により、警戒対象人物への情報は、そもそも警察サイドからのもので検証されず、政治的、警察官の私的な感情、カルト、反日等の悪意の情報が紛れ込む余地は十分あります。
また、現状でもそれら防犯パトロールの監視、必要人員がそれらの特定個人の監視・虐待の現場である職場、療養施設、病院、公的機関等々の全ての場所に大量に送り込まれ、肥大化する状態を示しています。記事ではその状況を「警察国家」の域に達していると称し、強い警告を与えています。

前稿の警察の「犯罪の無い社会づくり」への対応の報道記事はその状況をさらに、強力に推し進める状況示しています。
逆に、集団ストーカー被害者はこの様な事実により、今後の闘争に必要な行動指針を手に入れた事に成ります。つまり、現在の集団ストーカー犯罪行為は「生活安全条例」、生活安全課の「防犯協力覚え書」が存在する事を再度、警察に確認し、その事実をその上層部にまで、問い質すことが出来ると言う状況が見えるということです。過剰な個人への人権侵害活動、行動が警察、国家による奨励の行動なのか、カルト、反日組織による自主的なものなのかを明確に問う必要がります。その上での前稿の内容となります。
被害者は前項の警察の軽微な犯罪に対しての対応への通達を逆手に、実際がどのようなもの、誰が対象なのかも詳しく知る権利があり、社会には加害・虐待行為にまで成長した人権侵害を許す協定の実態と防犯パトロールの暴走を管理するシステムが必要と考えます。

【連絡】
日本を護る会デモのお知らせ
「カルト撲滅・課税デモ」第2弾<憲法20条を守れ!! 池田を国会で喚問しろ!!>

カルト撲滅・課税デモ告知動画

[日時] 平成22年5月3日(月)
10:00集合 10:30出発
[集合] 新宿一丁目 はなぞの西公園東京メトロ丸の内線 新宿御苑駅から徒歩5分
都営新宿線 新宿三丁目駅 C8出口から徒歩7分

【主な関連記事】
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生活安全課は弱きを助けよ
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「統合失調症」歪曲報道の災い ~読者の方のコメントから
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プロフィール

Kingfisher

Author:Kingfisher
[Profile]
集団ストーカー犯罪被害者
埼玉県入間市在住

ガスライティング、集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害の顕在化は2007年5月である。
特定・不特定多数の人間から24時間x365日、いかなる場所でも盗聴・盗撮、付き纏い・待ち伏せ、嫌がらせ、家宅侵入、騒音、風評、身体攻撃の被害を受ける。
この異常な世界は虚構や妄想の産物でも、精神障害の結果でもなく、現実に発生している犯罪行為により作り出されている。

この犯罪システムは個人的な問題をはるかに超えた社会的な規範を破壊する社会的病理現象である。
加害参加者が創価学会員であるとの証言も得ているが、防犯ネットワークや警察の関与も疑われる状況である。組織的に加害行為を合理的に実行し、その犯罪を隠蔽、助長するシステムが現実に成立している。

被害者の数は着実に増加し、自殺に追い込まれるケースや殺害対象とされるケースも多発している。
清水由貴子さん、永田元議員は同じ犯罪被害の苦しみの中に他界され、「奈良の騒音おばさん」河原美代子さんも対象にされていたと言われている。
この犯罪はもはや、ターゲット被害者だけの問題ではない。
この問題の放置は子々孫々に伝えるべき未来の喪失を意味する。

多くの被害者が存在しているが、公的機関の対策は非常に限られている。しかし、被害者、ターゲット個人はこの悪辣な犯罪の体験者、告発者であるべきである。
独りでは、解決は難しくともお互いが連携した相互支援と、力の結集により、犯罪を社会に知らしめ、駆逐する事が重要である。
集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者の会を地方、地域に結成し、その力をネットワークする為の機構が結成されている。





黒い手帳
~創価学会「日本占領計画」の全記録
矢野絢也 元公明党委員長著

この集団ストーカー犯罪を生む、多くの国民が知らされない犯罪組織の実態が描かれており、放置されたが為に肥大化した日本の病巣がいかに危険で、その究明、対処が急務であるかを知るであろう。



憚りながら
元後藤組組長 後藤忠政

創価学会の暴力団組織との関係による反社会的行為の事実を赤裸々に、その当事者として告白、日本に巣食う闇の盟主であるカルトの本質を描くベストセラー。

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