創価の集団ストーカー犯罪に関しての質問から

一般の方と思われる方からYouTubeのアカウントのチャンネルコメントに以下のような内容のメッセージを頂いた。

「中途半端な興味からのコメントをお許しください。たまたまあなたの動画を見つけて全部見させてもらいましたが、私には半信半疑の気持ちで一杯です。
まず一番最初に頭をよぎった質問はなぜ彼ら（創価学会の人たちなのか私には真相は分かりませんが）はあなたをターゲットに選んだのでしょうか？
何か思い当たる節はありますか？
それともターゲットはランダムなのでしょうか？
それとこのような嫌がらせ（？）行為に気づくまでに時間はかかりましたか？鈍感な私には到底気づかない様に感じます。 」

集団ストーカー犯罪についての非常に良い質問だと思い、回答内容に加筆して一般の方々に説明をする内容の記事にしてみた。
被害映像集の映像について、この方は周りにある通常の風景や状況とは異なる異常なものであることをご理解頂けたという前提で説明させて頂いた。

集団ストーカー被害は想像を絶する多くの人間、組織の関与なしには成立しない。
被害に見えるようなケース、単純に加害者からの依頼により加害風に見えるように設えられていことも多いと考えられる。
しかし、筆者を取り巻く状況は単純な偶然や思い過ごしの範疇をはるかに超えた恣意的な災禍、嫌がらせ、犯罪が多発していることは紛れもない事実である。

創価学会だけが実行犯ではなく他のカルト集団、在日系外国人、同和、公的機関、企業等組織団体も関与しているだろうが、筆者の確認したところの実行犯には、他の宗教団体所属の人間も数名居たが、主は創価学会員だった。
また、所属のビジネス環境、海外出張、海外との取り引きでも被害は多数経験していることからバックには巨大な国際的犯罪・謀略システムが存在し、その潮流の中で創価学会はエージェントの一つであり、日本における主体であると考えている。

まず、創価学会は日蓮正宗をベースにした自称宗教団体ではあるが、本質は自らが説明するような人の幸福と平和を願う善良な考え方を抱くような人間達の集まりではなく、非常に危険なカルト団体、集金システム、または政権に寄生する為の集票システム、そして社会秩序の破壊者と考えた方が正しい邪悪な存在であることは周知の事実である。

彼らは常に、周囲に敵対者を造り出し、その敵対者を付け狙い打倒することで幸福になれると考え、団結を図り、その攻撃の様を見せしめとしている。
彼らは敵対者・脱会者を攻撃することに翻弄、没頭することにより、深く自己の存在を考えることを排除し、悪行を理由付けしている排他的な思想に完全に洗脳されているサイコパスであり、本来の日本人特有の美徳として備わった倫理観を自らの選択により捨て去った浅ましい人間の集団である。
これは常日頃、多くの創価犯罪に関わるニュース、読者諸氏の経験、参与する与党政権での形振り構わぬ暴挙、種々悪法案の提案・可決の圧力行動をご覧頂けば理解頂ける説明の余地がない事実である。

この集団ストーカー犯罪は被害者だけの問題ではなく、一般の方にも目が向けられていることにご注意頂きたい。
創価学会員の悪意による行動の発端は職場や近隣で自分より優秀な人材、ライバル、ちょっとした小競り合いをした人達に牙を剥くようになり、一度目標に設定すると、日夜盗聴、盗撮、追い廻し、思考盗聴により執拗に被害者に害を間断無く24時間、365日繰り返すようになる。

この犯罪に被害者が気付くまでには長い年月、多くの観察する一般人の中から、周到にターゲット被害者を選択し、一連の加害行為により集団ストーカー被害者へと仕立て上げる。
一旦、被害が顕在化するとYouTubeに投稿した映像に観られるよりもはるかに多くの動員導入による人海戦術、身体攻撃、家宅侵入、その他犯罪、迷惑行為を集中的に行ない、被害感を与え、加害実行の状況を被害者に認識させる。
結果的に、被害が顕在化し、被害感を覚えた人間が被害者と言う事になるが、実際は多くの一般の方々、特に被害に気付かない多くの人達が被害に気付かされることなく、運命操作等による不幸、不幸な生活を強いられ、生命、安全、財産の収奪、迷惑行為の対象、暴走する犯罪被害から身を守ることがきない状態であると考えられる。
被害が顕在化していない人達はその分、より凶悪な犯罪や多大な損害が与えられていると推測される。
複数の実行犯による犯行、虚言による複数の証言者、創価警察・裁判官による罪状の隠避、情報操作が行なわれれば犯罪の事実は全く存在せず、闇に葬られることは説明を要しない。
これが集団ストーカーの人権侵害犯罪だけでなく、社会に蔓延する不幸、犯罪を生みだす組織的な犯罪システムであり、その元凶でもある。

かつての暴力団組織にしても犯罪は摘発可能であるが、いまや一般信者を巻き込んだ犯罪の実行、隠蔽、捜査撹乱は完全に社会の犯罪抑制機能、司法権の無力化を現実のものとしてしまった。
暴力団組織さえ傘下に収めるこの犯罪システムとその犯罪についてはメディアは一切報道せず、官憲はその被害者の訴えをいとも容易に棄却しする。
立法府では与党政権に寄生する創価の支配する政党により対策案の法制化、条例の成立を却下、システム温存、助長の為の法整備が行われている。
従って、これは性質的にはもはや国家犯罪に近い罪状と言えるだろう。

この集団ストーカー犯罪、ガスライティング犯罪は40年弱の歴史を持つと言われているが、創価・公明党が与党政権に寄生する立場になり多発したと伝えられている。
また、昨今の数字の記録に残るだけでも33,000を数えるに至った自殺者数の激増もその時期と同期している。

この集団ストーカーの犯罪手法は、すべて国家犯罪に通ずる国力弱体化のための工作であると考えるべきである。
実行犯の主体である創価学会自体が反共産主義対策の一つの勢力であった時期はすでに過去のものであり、唾棄すべき忌まわしい国力減退のための工作機関と成り下がっている事実を見極め、その威力の解体が急務であると訴えるものである。
放置する事はやがて、大きな厄災となり国外勢力のための有効な手先となることは、多くの有識者が指摘する所でもある。
隣人達、或いは会社の仲間がいつ貴方に牙を剥か、静かな犯罪、不幸や危機をいつ見舞うか、これは未来のフィクションではない。

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組織的な嫌がらせ、集団的なストーキング行為は一般主要メディアでは大きく報道されていない深刻な人権侵害犯罪です。
この実態が知られる事は加害に関与する人間、団体には非常に大きな打撃となるでしょう。
しかし、もはや隠蔽は不可能な程周知の事実となり、隠蔽は不可能な状態となりました。

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